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- 2 耐震診断について 地震対策とその工法
耐震診断についてダイケンリフォームでは、建築士などの資格を持った経験豊富な建築士が、お客様のお宅へ実際にお伺いし、診断いたします。特に木造住宅に詳しい建築士が揃っておりますので、実際の施工方法まで、細やかなご提案が可能です。
在籍建築士
耐震診断から施工までの流れ弊社で耐震診断を行い、万一「耐震補強の必要が判断」となった場合、以下の流れで施工が行われます。 耐震補強が不要の場合は、それで終了です。無駄な工事などは提案いたしません。 耐震補強が必要な場合でも、提案内容、お見積り金額を必ず事前に提出します。 耐震補強工事後も、同等の耐震検査を行い、改善が認められた後、工事完了とします。
次は、具体的な地震対策と工法について説明いたします。 耐震診断から施工までの流れ地震対策には、主に3種類の工法があります。 耐震工法
免振工法
制振工法
GHハイブリット制震工法高層ビルなどで使用されているオイルダンパによる地震対策技術を日本で初めて戸建住宅に適用した比較的安価な工法です。リフォームには、最適です。 木造での制震工法「減震くん」の設置例 免震とは、地震の衝撃(揺れ)を吸収し、地震のエネルギーを建物に伝わりにくくすることです。また耐震とは、建物の骨組みなどを強化し地震の揺れに対して建物の破壊を防ぎます。これに対してGHハイブリッド制震工法の制震は、地震時に発生する建物の変形を制震装置が吸収し、地震エネルギーが建物に伝わりにくく揺れを低減します。 高い制震効果を発揮
阪神・淡路大震災クラスの揺れを約70%抑える高い制震効果を発揮
阪神・淡路大震災加震実験結果(818Gal電波入力時)GHハイブリッド工法の効果を実証するために、阪神淡路大震災の際に神戸海洋気象台で計測された地震エネルギー(南北方向818Gal、東西方向617Gal、上下方向332Gal)を加え、3次元による加振実験を、余震も想定して2度実施しました。 ■1回目の実験:装置なしの場合は61.6mm変形し、装置設置では18.5mmと約70%低減。 ■2回目の実験:装置なしの場合319.0mm変形し、装置設置では26.7mmと約90%低減。
制震装置の必要設置本数 早見表
上記本数は、制震装置を用いて時刻歴応答解析による安全限界(層間変形角1/30以内)を目指した場合の必要本数です。 次は、その他の補強方法や助成制度、実際に地震が起きてしまった場合の対応についてご紹介します。→次へ |